主要投資対象は､米国の金融商品取引所および店頭市場登録の不動産投資信託証券(US-REIT)｡銘柄の選定に当たっては､業績動向と企業内容､ならびに保有する不動産の価値等についてバランスよく調査し､長期的な成長性または内在する価値からの割安度を重視｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡
アセットマネジメントOne株式会社
ファンドの評価とパフォーマンス
アメリカのリートをバランスよく組み入れ
このファンドは、アメリカのリートのインデックスである「FTSE NAREIT All Equity REITsインデックス」という、リートの代表的なインデックスを参照にしたファンドです。
米国リートは、利回りが高いのが特徴であり、参照インデックスの利回りは約４％、当ファンドは約3.6％となっています。
リートは配当利回りが高い分、金利上昇局面ではパフォーマンスが劣りやすいという難点がありますが、このファンドはどうなんでしょう。
パフォーマンスを見てみましょう。
悪くはないが良くもない
パフォーマンスを見てみると、他の米国リートファンドとほぼ同等、やや負けているかといったところです。
どうしてもリートファンドでは差異を出しにくい、ということはありますがほぼほぼリートのインデックスファンドみたいな感じです。
これだと、単純にコストの安いリートのETFで代替可能かと思われます。
ただ、このファンドの特徴として、リートの業種をインデックスに比べバランス良く配分しています。
例えば、組み入れ業種の比率を見てみると、住居、産業施設、インフラ、医療施設、商業小売、データセンター、と順に並びます。
他のファンドではアクティブにこの業種を組み替えており、最近業績の良いデータセンターなどを多めに組み入れたりしていますが、このファンドはやや保守的な配分になっています。
よって参照インデックスよりやや配当利回りが低くなっているのでしょう。
ただ、分配金がほしいというような方以外は、そこまでこのファンドに投資をする理由が見当たらないのが本音といったところです。
ファンドの殿堂による評価は【★★】です。
ファンド概要
新光 US-REITオープン（愛称：ゼウス）は、米国の不動産投資信託（US-REIT）にまとめて投資し、「高めの分配金」と「長期的な成長」の両方をねらう毎月分配型ファンドです。
原則為替ヘッジなしのため、米国不動産＋ドルの動きにそのまま乗りたい投資家向けの商品と言えます。
運用方針・運用手法
- 投資対象と狙い
- 米国の多様なREIT（オフィス、住宅、物流施設、商業施設、データセンターなど）に分散投資し、市場平均より高い配当収益と長期的な値上がり益の両立をめざします。
- 個別REITの業績、財務内容、保有不動産の価値などをバランスよく調査し、「成長性」と「割安度」を重視して銘柄を選定します。
- 為替スタンス
- 原則として為替ヘッジは行わず、ドル円の動きがそのまま基準価額に影響する設計です。
- ドル高になれば円ベースの基準価額にはプラス、ドル安になればマイナスに働きます。
特徴（メリット・デメリット）
主なメリット
- 高水準のインカム（分配金）をねらえる
- US-REITはもともと配当利回りが高い資産クラスであり、ファンドも配当収益を活かした毎月分配を行います。
- 直近データでは年12回の決算で高めの分配金利回りが示されており、「定期的なキャッシュフロー重視」の投資家に適しています。
- 米国不動産市場への分散投資
- 個人で複数の米国REITを買い揃えるのは大変ですが、本ファンドを1本持つだけで、業種・地域をまたいだ分散投資になります。
- オフィスだけでなく、物流、住居、データセンターなど構造的成長が期待される分野にも幅広く投資します（運用レポート記載の業種構成に基づく）。
- 長期実績と純資産規模
- 2004年設定の長期運用ファンドで、純資産総額は3,000億円規模と大きく、継続性と流動性の面で安心感があります。
- 長期のトラックレコードがあるため、リーマンショックやコロナショックなどの局面での挙動も参考にできます。
主なデメリット・注意点
- 為替リスクがフルにかかる
- 為替ヘッジなしのため、ドル安が続く局面では、米国の不動産が好調でも円ベースではリターンが伸びにくい、またはマイナスになることがあります。
- ドル円のボラティリティが高い時期には、基準価額の振れ幅も大きくなりやすい点に注意が必要です。
- REIT特有の価格変動リスク
- REITは金利上昇局面に弱く、金利上昇期待が高まると価格が大きく調整することがあります。
- 不動産市況の悪化や空室率上昇、財務悪化などにより、配当が減ったり価格が下落したりする可能性があります。
- コスト負担
- 公募資料では、購入時手数料（最大約3％台～5％台の範囲設定）や信託報酬、信託財産留保額（換金時0.1％など）がかかると明記されています。
- 長期保有するほど内部コストの影響が積み上がるため、「高分配と引き換えにコストも重い」商品だと理解することが大切です。
ファンドの詳細データ
最新データとパフォーマンスは【Yahoo!ファイナンス】で詳しく見れます。
